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インターネット上の口コミ


当サイトでは著作権についての記事のほか、コンテンツの執筆・編集、フリーランスに関する記事を掲載することにしております。

インターネット上の情報を調べる上での注意点は、別記事でも記載しておりますが、口コミ、評判などの情報については、その信頼性、信ぴょう性などに気をつけなくてはなりません。
信ぴょう性のない投稿や、やらせの口コミ投稿なども相次いで問題になりました。

口コミや評判について調べるにあたっても、サイトの信頼性、投稿者の信頼性、口コミや評判の収集方法などを確認することが大切です。

口コミや評判の収集方法

サイトに口コミを掲載するには、まずはアンケートや投票などで、実際のユーザーの口コミを収集する必要があります。
アンケートやランク付けなどの投票を依頼するためには、自社のユーザーにお願いする方法や、そのために割引などのメリットを与えることも行われます。
口コミサイト、ランキングサイトなどでは、多くのユーザーの声を収集する必要があります。

こうした声を集めるために、割引をしたり、クーポンやポイントを提供したりということ自体に問題があるとはいえません。
実際のユーザーの声を集めることができるのであれば、問題ありません。
クラウドソーシングのサイトなどで、こうした声を募集して、報酬を与える方法であっても、実際のユーザーの生の声を集めることができるのであれば、有効な方法です。

むしろ、無報酬で口コミを集めることは難しいので、さまざまな方法で、口コミや評判情報を収集する有効な方法を考えることは大切です。

自動車保険の口コミの事例

自動車保険口コミサイト(自動車保険CAR-JPN)では、アンケートに基づく口コミランキングや、安い自動車保険のランキングを掲載しています。

体験談や投票理由など、詳しい実際のユーザーの声も多数掲載されており、自動車保険を選ぶ際に何を一番重視する? 、車両保険に加入する? 、一括見積サイトの利用は? 、対人賠償や対物賠償、人身傷害補償の限度額は? 、搭乗者傷害を付帯する? などのさまざまなアンケート結果が掲載されています。

特に、投票期間、アンケート収集方法について明記されており、口コミの信頼性を確認するのに参考になる情報です。

サイトの投票フォームからの投稿と、クラウドソーシングとの2つを利用して、アンケート調査を行い、その2つから得た票数を集計し、自動車保険口コミランキングとしてランキングを作成していることがわかります。

掲載されている口コミには長文のものも多いですが、ユーザー自身の言葉で語られています。
サイト運営者の方では、誤字脱字漢字等の編集だけを行って、口コミを掲載していることも明記されています。

口コミや評判情報の収集と掲載にあたっては、収集方法を考えるだけではなく、その集計方法や、収集方法を明示することも、信頼性を測るポイントになりそうです。


インターネット上の情報を利用する上での注意点


当サイトでは著作権についての記事のほか、コンテンツの執筆・編集、フリーランスに関する記事を掲載することにしております。

フリーランスの実態などを調査するため、現在は、働き方や収入についてのアンケート調査や、資金繰りなどの情報を調べています。
調査中の内容は、フリーランスや副業の収入、さまざまな資金調達方法、リモートワークなどのツールです。

インターネット上の情報を調べるにあたっては、その信頼性、信ぴょう性などに気をつけなくてはなりません。
サイトの信頼性、著者の信頼性、情報の新鮮さや正確さ、その他の評価などを確認することが大切です。
また、一次情報を確認することが必要な場合もあります。

インターネット上の情報を利用する上での注意点(島根大学)
https://matsuec.u-shimane.ac.jp/campus/library/20130419.data/internet.pdf [PDF]

資金調達について参考にしたサイト

資金調達については、下記サイトが参考になりました。
もちろん、他のサイト、たとえば公的機関や金融機関のサイトなども情報源として調べています。

【最新版】日本政策金融公庫の融資審査を100%通すコツ! 資金調達プロ

上記記事は、融資の審査を17年半担当していた元公庫融資担当者が書いたコラムです。
このため、単に金融機関のサイトをみただけではわからない、融資審査を通す借入申込のコツのようなことが書かれています。
融資担当者の立場や状況など、内部にいた著者だからこそ書けるコンテンツは、ある意味で貴重な一次情報です。

公的融資制度や民間の借り入れのほか、補助金・助成金、ファクタリング、投資、副業、フリーランスなどについての記事もあるため、読みごたえがありそうです。

「資金調達プロ」は東証一部上場企業が運営し、税理士、公認会計士、行政書士、中小企業診断士、コンサルタントなどが登録しています。

インターネット情報の著作権についての注意と、参考・引用文献の書き方

サイトの信頼性、著者の信頼性などを確認できたところで、資金調達を考えている事業者の方であれば、そのサイトにコンタクトをして問題ありません。

調べ物をしている場合には、公的制度であれば公的機関の一次情報、民間融資であれば金融機関など、別の情報源でも確認をすることが望ましいといえます。

さらに、記事の執筆のために調査をした場合には、情報源とすることには問題がありません。
しかし、参考にした情報には著作権があります。
無断複製はもちろん、少し表現を変えたり、順番を入れ替えたりしただけでは、複製権や翻案権などの著作権の問題が生じます。

引用をするときには、必要最小限として、引用部分がメインとならないようにすること、引用部分と本文との区別がつくようにすることが必要です。
出所の明示に関しては、著者名、ページタイトルやサイト名称、運営者名、出所(URL)の記述をすることが必要です。リンクをすることはエチケットとしてはともかく、法律上は必須ではありません。

正式な論文での引用の場合には、下記のような決まりがあります。
ウェブサイトやその他の記事での記載方法に決まりはありません。
ただし、記載するべき内容は同じで、引用を掲載するメディアでの表記方法のルールにしたがい表記することが必要です。

参考・引用文献の書き方

著者名 Webページタイトル Webサイトの名称 URL 参照年月日

独立行政法人 科学技術振興機構. “参照文献の書き方”. 科学技術情報流通技術基準. (オンライン)http://sist-jst.jp/handbook/sist02_2007/sist02.htm#5-2, (参照 2012-04-13).


ウェブサイトの著者・監修者表記など


当サイトでは、著作権の基礎知識と引用のルール、参考文献や引用文献の記載方法について説明しております。
主として論文や書籍などでの様々な表記のルールについて掲載しておりますが、ウェブサイトでは誰もが自由にコンテンツをアップロードできるため、引用元の記載などはするとしても、厳密なルールまでは決まっておりません。

しかし近年、特に医学や法律、金融、健康や美容などの分野では、誤った情報が掲載されたり、法令に抵触する表現が使用されたりという問題も生じていました。

そこで、こうした各分野の情報サイトや商品販売サイトなどでは、信頼性のある情報を掲載し、必要に応じて専門家による監修を受けるなど、様々な努力や工夫が試みられています。

当サイトでも、いくつかのウェブサイト運営者の方に、どのような対応をされているのかを調べ、取材にご協力いただきました。


ニパ子のナイトブラ向上委員会 インターコネクト株式会社

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商品情報の掲載にあたっては、60以上ものナイトブラを試着したうえで、その結果を検索サービスに活用しています。
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健康、美容、医学などの分野では、このような対応は今や必須のものといえます。



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