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インターネット上の情報を利用する上での注意点 ｜2021年03月12日

インターネット上の情報を調べるにあたっては、その信頼性、信ぴょう性などに気をつけなくてはなりません。
サイトの信頼性、著者の信頼性、情報の新鮮さや正確さ、その他の評価などを確認することが大切です。

インターネット上の情報を利用する上での注意点

インターネット上には膨大な情報があり、日々新たなコンテンツが生まれています。
情報を判別し、適切に参照したり、利用したりするためには次の注意が必要です。

サイトの運営者、記事の著者を確認する

情報が掲載されているサイトの運営者は誰か、個人なのか法人なのか、信頼できる運営者であるかを確認する必要があります。

運営者と記事の著者が異なる場合には、著者が誰であるか、専門家なのかどうかといったことも確認しなければなりません。

情報が一次情報であるかどうか

情報が統計や、事実などを説明したものであるときは、そのサイトの情報が一次情報なのか、あるいは一次情報を加工・編集した二次情報、数次の加工・編集・引用を経た情報なのかを、確認しなければなりません。

信頼できる他サイトの一次情報を解説したコンテンツであっても、著者の理解度や専門性、あるいは記事の書き方によっては、一次情報とは異なった内容になってしまっている場合があります。

情報が意見・見解などの場合には著者が専門家であるかどうか

著者が意見や見解を述べていたり、議論を展開するなどの論評をしていたりする記事の場合には著者が専門家であるかどうか、著者はどの立場に立って書いているのかといったことの確認が必要です。

情報が一次情報でないときは出典元を確認する

サイトに掲載されている内容が一次情報でないときは、その出典がわかる場合には、出典元の一次情報を確認することが必要です。

インターネット上の情報を判断する際のサイト確認事例

たとえば、日本政策金融公庫が行う融資を利用する方法について調べてみたとしましょう。

明確に一次情報

検索エンジンで検索するなどして、日本政策金融公庫の融資について調べます。
この場合、検索するキーワードにもよりますが、「日本政策金融公庫」のトップページや、融資制度に関するページがヒットするでしょう。
これは明確に一次情報といえます。

専門家の体験・経験としての一次情報かどうか

日本政策金融公庫による資金調達については、公式サイト以外にも、税理士やコンサルタント等による記事などがヒットします。
中でも、税理士による解説記事や、地方自治体などの創業者向けの情報ページなどが多くあります。

調べていることが「融資の審査を通すコツ」であり、検索で見つかった記事のテーマもそうである場合には、実際に融資の審査を担当した専門家が書いた記事の場合には、その体験・経験についての一次情報であるともいえます。

単に金融機関のサイトをみただけではわからない、融資審査を通す借入申込のコツのようなことが書かれていることも多くあるでしょう。
融資担当者の立場や状況など、内部にいた著者だからこそ書けるコンテンツは、ある意味で貴重な一次情報です。

専門家の体験・経験かどうかの著者確認

たとえば、【最新版】日本政策金融公庫の融資審査を100%通すコツ！という記事は、「資金調達プロ」というサイト内の記事です。
この記事は日本政策金融公庫のサイトにある記事ではなく、サイト運営者も異なる企業によるものであり、一次情報ではありません。

そこで記事の著者が専門家であるかどうか、確認しなければなりません。
上記記事には著者情報があり、上記サイトの運営事務局は税理士や銀行員などの専門家が担当していることがわかります。
「資金調達プロ」は東証一部上場企業が運営し、税理士、公認会計士、行政書士、中小企業診断士、コンサルタントなどが登録しています。

ただし著者の氏名や経歴まではわからない場合、著者やサイト運営者についてもう少し詳しく調べてみる必要があるかもしれません。

さらに検索結果にある税理士などの専門家が書いた他の記事なども、参照する必要があるかもしれません。

WEBサイトと記事の著者の経験・専門性・権威性・信頼性（E-E-A-T）

Googleの「検索品質評価ガイドライン」では、「3.4 経験、専門性、権威性、信頼性(E-E-A-T)」の項目で、次のように解説しています。

「ページ品質の評価に関しては、E-E-A-Tの評価は、次の1つ以上によって通知される必要があります。

WEBサイトまたはコンテンツ作成者が自分自身について語っていること：
出発点として、WEBサイトまたはコンテンツ作成者のプロフィールページの「私たちについて」ページを見てください。WEBサイトまたはコンテンツ作成者は、この情報に基づく信頼できる情報源ですか?

WEBサイトまたはコンテンツ作成者についての他の意見：
独立したレビュー、参考文献、ニュース記事、およびWEBサイトまたはコンテンツ作成者に関する信頼できるその他の情報源を探します。WEBサイトまたはコンテンツ作成者が経験を積んでいる、専門知識を持っている、権威がある、または信頼できると見なされているという、独立した信頼できる証拠はありますか? WEBサイトまたは作成者が信頼できないという独立した信頼できる証拠はありますか?

メインコンテンツとレビューやコメントなどのセクションを含む、ページに表示されるもの：
一部のタイプのページでは、経験と専門知識のレベルがメインコンテンツ（MC）自体から明らかな場合があります。」

サイトの信頼性、著者の信頼性などを確認できたところで、資金調達を考えている事業者の方であれば、そのサイトにコンタクトをして問題ありません。

調べ物をしている場合には、公的制度であれば公的機関の一次情報、民間融資であれば金融機関など、別の情報源でも確認をすることが望ましいといえます。

フェイクニュース、誤解や危害を与える情報、付加価値のない情報

Googleの「検索品質評価ガイドライン」では、「4.1 最低品質のページの種類」の項目で、次のよう例をあげて解説しています。

• 自分自身または他の個人に有害
• 特定のグループに有害
• 有害な誤解を招く情報
• 信頼できないWEBページ
• スパムWEBページ

フェイクニュースや意図的に誤解を招く情報はもちろん、付加価値のないコピーコンテンツや、コピーしてわずかに改変しただけのページなどには、注意を払い、信頼しないことが大切です。
生成AIなどにより作成された記事も、誤りが多く含まれている場合があります。

インターネット情報の著作権についての注意と、参考・引用文献の書き方

記事の執筆のために、インターネット上の情報の調査をした場合には、信頼できる内容であれば、それを情報源とすることには問題がありません。

しかし、参考にした情報には著作権があります。
無断複製はもちろん、少し表現を変えたり、順番を入れ替えたりしただけでは、複製権や翻案権などの著作権の問題が生じます。

引用をするときには、必要最小限として、引用部分がメインとならないようにすること、引用部分と本文との区別がつくようにすることが必要です。
出所の明示に関しては、著者名、ページタイトルやサイト名称、運営者名、出所（URL）の記述をすることが必要です。リンクをすることはエチケットとしてはともかく、法律上は必須ではありません。

正式な論文での引用の場合には、下記のような決まりがあります。
ウェブサイトやその他の記事での記載方法に決まりはありません。
ただし、記載するべき内容は同じで、引用を掲載するメディアでの表記方法のルールにしたがい表記することが必要です。

参考・引用文献の書き方

著者名 Webページタイトル Webサイトの名称 URL 参照年月日

独立行政法人 科学技術振興機構. “参照文献の書き方”. 科学技術情報流通技術基準. （オンライン）http://sist-jst.jp/handbook/sist02_2007/sist02.htm#5-2, (参照 2012-04-13).

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